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北海道在住 江原 朗 |
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2月17日の読売新聞によれば、出産時の大量出血などで母体に緊急治療が必要なケースが少なくとも年間2300件以上あり、これに基づく推計で出産の250件に1件の割合に上ることが、日本産科婦人科学会周産期委員会の調査で判明したと報じられている。
一方、平成17年の妊産婦死亡率は10万あたり5.7である(厚生労働省データベース >>)。
つまり、緊急治療を必要とした妊産婦のうち、(5.7/100，000)÷(1/250)＝1.4％が死亡したに過ぎない。つまり、死亡した人は、緊急治療を要する人の70分の1なのである。
不幸にも、平成17年には62人の母体が死亡している(厚生労働省データベース >>)。
しかし、その70倍に相当する約4000人の母体は、産婦人科医の必死の治療で生還していることになる。
産婦人科医をたたくのではなく、その努力を評価してもいいのではないだろうか。
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